米国株2026年2月26日

2月25日の米国株市場は、主要3指数（ダウ、S&P500、ナスダック）が揃って上昇し、全体として強気なムードに包まれました。

市場の関心は引け後に発表を控えていたエヌビディア（NVIDIA）の決算に集中しており、期待感からハイテク株を中心に買い戻しが進みました。

米国株

ニューヨークダウは前日比0.6%高、S&P500は0.76%高、ナスダックは1.18%高と、特にテック株の比率が高いナスダックの上昇が目立ちました。

トランプ関税への不透明感やソフトウェア企業への懸念が一旦和らぎ、これまで売られていた金融やテクノロジーセクターが大きくリバウンドしました。

市場の期待通り、売上高（68.1ビリオン）および一株利益（1.62ドル）ともに予想を大きく上回る「神決算」となりました。

特にデータセンター部門の売上が前年比75%増と圧倒的で、AI需要が依然として指数関数的に成長していることが確認されました。

しかし、期待値があまりに高かったため、時間外取引での株価の反応は一時上昇したものの、その後は落ち着いた動き（事実売り）も見られました。

セールスフォースとスノーフレイクも決算を発表しました。

セールスフォースは自社株買いを発表したものの、買収効果を除いた本業の成長鈍化や、AIが既存事業を侵食する懸念から時間外で下落しました。

ウェスタン・デジタルやアプライド・マテリアルズなどの半導体関連株は4%を超える大幅上昇を見せました。

トランプ大統領の一般教書演説が行われ、自らの経済実績を強調しましたが、関税に関しては具体的なサプライズはなく、市場は安定して受け止めました。

FRBのバーキン総裁は、AIによる労働市場への影響に金利で対応すべきではないとの考えを示し、拙速な利下げを牽制する論調が維持されています。

地政学リスクとして、米国とイランの対立が燻っており、交渉が決裂した場合には市場の不透明感に繋がる可能性があります。

ビットコインは、2月25日にかけて6.2万ドル付近から一時7万ドル手前まで急反発しました。

約2億5,700万ドルの現物ETFへの資金流入が再開したことや、AMDとメタの大型契約などのポジティブなニュースがショートカバー（売りポジションの買い戻し）を誘発しました。

エヌビディアの決算や大統領演説などの大きなイベントを前に、期待で買われ、発表後に売られる「バイ・ザ・ルーマー、セル・ザ・ファクト（噂で買って事実で売る）」の動きが見られました。

現在は、地政学リスクを警戒しつつも、6万ドル台を底値として固める展開となっています。