米国株2026年3月14日

3月13日米国株・インフレと地政学リスクの交錯

3月13日の米国株式市場は、主要指数が揃って下落し、S&P500は前日比0.61％安、ナスダックは0.93％安となりました。

週足ベースでは約1.6％の下落となり、約1年ぶりとなる3週連続の下落を記録しています。

この日発表された1月のPCE（個人消費支出）価格指数は、前年比2.8％増とほぼ市場予想通りの結果となりました。

インフレの根強さが示される一方で、第4四半期GDPの改定値が速報値の1.4％から0.7％へと大幅に下方修正されたことが市場の重石となりました。

個人消費や設備投資の伸びが鈍化しており、米経済の勢いが低下している可能性が浮き彫りになっています。

また、米10年債利回りは4.28％付近の高水準で推移しており、この金利上昇圧力が株式市場から資金を流出させる要因となっています。

Microsoft、Apple、Amazon、Metaなどの大型テック株が軒並み下落し、市場を牽引してきた銘柄に調整が入っています。

特にMetaは3.8％安、ブロードコムは4％安と軟調でした。

一方で、NVIDIAやGoogle、マイクロン・テクノロジー（5％高）などはプラスを維持しており、メモリー関連への需要の強さが一部で支えとなっています。

現在、市場が最も警戒しているのが原油価格の上昇です。

WTI原油先物は1バレル98.88ドルまで上昇しており、来週にも100ドルを突破する勢いを見せています。

イラン情勢の緊迫化に伴う供給不安が背景にあり、原油価格の高騰がインフレを再燃させ、景気後退を招く「スタグフレーション」への恐怖が投資家の心理を冷やしています。

また、銀行を介さない融資である「プライベート・クレジット」市場（約3.5兆ドル規模）における信用リスクの顕在化も、金融システム全体の懸念材料として浮上し始めています。

ビットコインは、株式市場が軟調な中でも比較的底堅い動きを見せ、7万1000ドル付近で推移しています。

取引所から外部ウォレットへ資金が引き出される「アウトフロー」が観測されており、投資家が長期保有に動いているポジティブな兆候が見られます。

直近のデータでは、ビットコイン現物ETFへの資金流入が継続しており、市場の盛り上がりを支えています。

チャート上では「アセンディング・トライアングル」を形成し、上昇再開への期待が高まっていますが、6万9000ドル付近には大量のロススカット注文が溜まっています。

一度大きな振り落とし（急落）が来る可能性も否定できないため、楽観視しすぎず、慎重な見極めが必要です。