米国株2026年3月18日

3月17日の米国株：中東情勢への懸念と個別銘柄の明暗

3月17日の米国株式市場は、原油価格のボラティリティが低かったこともあり、主要3指数が揃って小幅に上昇して取引を終えました。

ニューヨークダウは前日比0.1%高、S&P500は0.25%高、ナスダックは0.47%高となりました。

相場の背景には、依然として緊迫するイラン情勢があります。

トランプ大統領は、イランとの戦争に対する支援を拒否したNATOや日本、オーストラリア、韓国などの同盟国を激しく批判しました。

SNSを通じ、「我々は誰の支援も必要としていない」と強気の姿勢を示しています。

一方で、イスラエルはイランの最高位クラスの要人を殺害したと発表し、イラン側も停戦案を拒否して主要エネルギー施設への攻撃を強めるなど、泥沼化への懸念は消えていません。

昨日は一旦反発した株式市場ですが、エネルギー施設がさらに破壊されれば、再び株価が暴落するリスクも指摘されています。

NVIDIAはカンファレンスで素晴らしい発表を続けており、2027年の売上高が1兆ドルに達するとの強気な予測も出ましたが、株価は0.7%の下落となりました。

一方で、決算を控えたマイクロンの4.5%上昇をはじめ、シーゲートやウエスタンデジタルなどのメモリ関連銘柄が強く買われました。

原油高による燃油サーチャージの値上がりを見越し、富裕層や出張者が航空券の予約を急いでいます。

デルタ航空やアメリカン航空は強い収益見通しを示し、株価を押し上げました。

イーライリリーは約6%の大幅下落となりました。

アナリストが肥満治療薬市場の成長期待を下方修正し、目標株価を引き下げたことが嫌気されました。

市場の関心は今晩のFOMC（米連邦公開市場委員会）に集まっています。

利下げは見送られる公算が大きいものの、パウエル議長が原油高やインフレに対してどのような言及をするかが、今後の相場を占う鍵となりそうです。

ビットコイン相場は底堅い展開を見せ、一時は7.6万ドル（約7.6万ドル）をタッチする場面もありましたが、その後は7.4万ドル近辺での揉み合いとなりました。

現物ETFへの資金流入が6営業日連続でプラス（約2億ドル）となっており、需給面での支えとなっています。

中東での反撃が限定的であるとの報道や、ラマダン明けの停戦ムードへの期待が、リスクオンの動きを後押ししました。

米国でのステーブルコイン法案（クラリティ法案）の可決が、中間選挙までずれ込む可能性が指摘されており、規制面での不透明感が残っています。

テクニカル的には、昨年安値のサポートラインであった7.4万ドルを突破したことで、次は7.9万ドルから8万ドル付近がターゲットになるとの見方が出ています。