株式市場では、主に会社の価値を基準に株価を決定していきます。
会社を評価するための用語を学びます。
ファンダメンタルズ分析
ファンダメンタルズは、経済等の基礎的要因という意味で、国や地域の経済状況や会社の経営状況などです。
国なら経済指標や金利、為替、政治情勢など、会社なら財務内容や企業業績、株価指標などです。
これらを重視して投資判断をするのがファンダメンタルズ分析で、株式の本質的価値と市場の評価にギャップがあったとしても、いずれ株価は本質的価値に近づいていくという考え方に基づきます。
企業のファンダメンタルズ
- 財務内容の良し悪し
- 事業効率の良し悪し
- 利益の伸び、損失の拡大
- 株価の割高、割安性
- 企業の規模
- 株主還元率
- 企業の保有資産
などがあります。
時価総額
時価総額は株式市場における上場会社の評価価値です。
発行済株式数×株価で、その会社を100%買収するための必要資金ともいえます。
ある会社の時価総額は、株式市場におけるその会社の評価を示す指標にもなります。
時価総額は、株価が上がれば増加し、株価が下がれば減少します。
理論上は、増資をして発行済株式数が増えれば時価総額も大きくなりますが、現実はそうではありません。
増資を嫌って株価が下落してしまえば元も子もないからです。
近年は株式交換による買収防衛の観点から、自社の買収金額ともなる時価総額を引き上げることを経営の一つの目標にする会社も出てきました。
株式市場全体の時価総額は、その株式市場の規模を示します。
例えば市場全体の時価総額が増加すれば、株式市場での取引が活発になったことを意味します。
日々の株式取引が活況かどうかの傾向を知るために、株式市場の時価総額の推移を使用することもあります。
企業業績
会社の事業活動の成果。
事業における儲け。
損益計算書で示される売上高や利益の各項目、または利益構造の全体像。
投資家が営業利益、経常利益、最終利益などそれぞれの項目が持つ意味を踏まえて投資判断を行った結果、株価が動きます。
したがって企業業績は株価に大きな影響を及ぼしているといえます。
また、企業業績は、利益を投資家に分配する配当金の計算の元にもなっています。
上場会社の業績は、3ヶ月ごとの四半期、半期ごとの中間期、1年ごとの通期で集計し、公表されています。
会社四季報
会社の財務、業績、資本、事業内容などの主要データが掲載された、東洋経済新報社より発汗される書籍です。
年に4回発行され、株式投資に欠かせない資料です。
編集部による企業業績予想などの独自調査やコメントもあり、投資家は、この予想数字などを参考に株式取引している人も多く、発売日には四季報相場という言葉もあるほどです。
証券アナリスト、テクニカルアナリスト
証券アナリストは、一般に、証券会社の調査部門や金融機関系の経済研究所などに所属し、マクロ・ミクロ両面の経済調査に基づいた個別銘柄の分析や株価の評価を行う職業、またはその資格を有する人です。
アナリスト資格は、米国でも日本でも法律で定められた資格ではありませんが、日本では社団法人日本証券アナリスト協会(SAAJ)が検定制度を実施し、資格を与えています。
テクニカルアナリストは、株価チャートなどの価格変動の推移や需給動向など市場内の統計分析を行い、投資タイミングの適否を判断する職業またはその資格を持つ人を目指します。
日本では、国際テクニカルアナリスト連盟に加盟するNPO法人日本テクニカルアナリスト協会(NTAA)が資格試験を実施しています。
ストラテジスト、エコノミスト
ストラテジスト
ストラテジスト は、エコノミストの分析や市場の動向を踏まえ、具体的な投資戦略を立てる 専門家です。
- 経済動向、市場のトレンド、産業や企業の状況などを分析し、投資環境を評価します。
- どのような資産（株、債券、通貨など）に、どのくらいの割合で投資すべきかといった戦略を立案します。
- 機関投資家（年金基金、投資信託など）や個人投資家に対して、投資戦略を提供します。
- 注目する範囲: 金融市場と投資戦略
エコノミスト
エコノミスト は、経済全体の分析と予測 を専門とします。
- 国や世界全体の経済状況（景気、物価、雇用など）に関するデータを収集・分析します。
- 経済理論やモデルを用いて、将来の経済動向を予測します。
- 政府や企業に対して、経済政策や経営戦略に関する提言を行います。
- 注目する範囲: マクロ経済全体
レーティング
レーティングは、主に以下の2つの意味合いで使われます。
信用格付け（Credit Rating）
対象
主に国、地方公共団体、企業などが発行する債券や、金融機関などの信用力そのものを評価します。
目的
投資家が、投資対象の信用リスク（債務不履行のリスクなど）を判断するための重要な指標となります。
格付けが高いほど、信用リスクが低いと一般的に認識されます。
評価機関
専門の格付け機関（Rating Agency）が行います。
世界的に有名な機関としては、S&P（スタンダード・アンド・プアーズ）、Moody’s（ムーディーズ）、Fitch Ratings（フィッチ・レーティングス）などがあります。
日本国内では、日本格付研究所（JCR）や格付投資情報センター（R&I）などが代表的です。
格付け記号の例
投資適格: AAA（Aaa）からBBB（Baa）など（機関によって表記が異なります）
投機的: BB（Ba）以下
注意点
- 格付けは将来を保証するものではなく、過去のデータや現在の状況に基づいた評価です。
- 格付け機関によって評価基準や判断が異なる場合があります。
- 格付けの変動（格上げ・格下げ）は、市場に大きな影響を与えることがあります。
投資判断レーティング（Investment Rating / Analyst Rating）
対象
個別の上場株式などの投資判断を、証券アナリストなどの専門家が評価します。
目的
投資家が、個別の銘柄に対して「買い」「売り」「中立」などの投資判断を行う際の参考情報となります。
評価者
証券会社のアナリストや、調査機関などが評価を行います。
レーティングの例
- 強気: Buy、Overweight、Outperform など
- 中立: Neutral、Hold、Marketperform など
- 弱気: Sell、Underweight、Underperform など
注意点
アナリストの主観的な判断が含まれるため、必ずしもその通りになるとは限りません。
目標株価と合わせて示されることが多いですが、目標株価も一定期間内の予測に過ぎません。
複数のアナリストのレーティングを総合的に見る（コンセンサスレーティング）ことも有効です。
金融分野のレーティングを活用する際の重要なポイント
複数の情報を総合的に判断する
レーティングだけでなく、企業の財務状況、業績動向、業界の状況、経済全体の見通しなど、様々な情報を合わせて投資判断を行うことが重要です。
レーティングの意味を理解する
格付け機関やアナリストによって評価基準や意味合いが異なる場合があるため、それぞれのレーティングが何を意味するのかを正確に理解することが大切です。
過信しない
レーティングはあくまで投資判断の参考情報の一つであり、過度に依存することは避けるべきです。
最終的な投資判断は、ご自身の責任において行う必要があります。
スクリーニング
スクリーニングは、たくさんの投資候補の中から、自分の決めた条件に合うものを自動的に選び出すことです。
「PERが10倍以下」「配当利回りが3%以上」「過去5年で売上が伸びている」などの条件で銘柄を探します。
何のためにするの？
効率的に探せる
いちいち全部の会社を調べるのは大変だから。
自分のルールで探せる
「こういう会社に投資したい」という自分の考えに合ったものを見つけやすい。
どんな条件があるの？
会社の成績
利益が出ているか、成長しているかなど。
株価の割安さ
株価が会社の価値と比べて安いかなど。
配当
株主にお金をくれるかなど。
注意点
選び出したものが絶対に良いとは限らない
あくまで条件に合っただけ。
条件を間違えると良いものを見逃すこともある。
簡単に言うと、スクリーニングは「自分の欲しい条件で、投資の候補を絞り込む便利な機能」です。
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