医療ビジネスの闇

政治と経済

崎谷博征氏の著書『医療ビジネスの闇』は、現代医療が単なる病気の治療ではなく、国際的な資本家たちによる経済支配の手段として利用されているという衝撃的な内容を提示しています。


本書の主な要点は以下の通りです。

病気がなくならないのは意図的である

医学がこれほど進歩しているにもかかわらず、世界から病気が一掃されないのは偶然ではなく、その裏には「病気をなくさない」という国際的な資本家たちの意図が隠されていると著者は主張します。

医療による経済支配の構造

著者は、自身の医師としての経験を通して、いかに医療が「病気産生」という形で経済に組み込まれ、人々が病気になることで利益が生まれるシステムになっているかを明らかにしています。

高血圧や高脂血症などの診断基準が恣意的に設定され、不必要な治療や薬の処方が行われている実態などが指摘されています。

製薬会社と医療機関の繋がり

製薬会社が医薬品を開発・販売することで莫大な利益を上げ、その過程で医療機関や医師がそのシステムに組み込まれている構造が描かれています。

「医者に行けば行くほど病気になる」という警鐘

著者は、現代医療のシステムが、患者を根本的に治すのではなく、むしろ病気を慢性化させたり、新たな病気を生み出したりすることで、継続的な収益を生み出していると警鐘を鳴らしています。

国際的な資本家たち

多国籍製薬会社

医薬品の開発・製造・販売を通じて莫大な利益を上げている企業群です。

新薬の開発には巨額の投資が必要ですが、特許取得後の独占販売期間には高い価格設定が可能となり、世界中で販売されることで莫大な収益を生み出します。

これらの企業は、研究開発費の名目で大学や研究機関に資金提供したり、医師への情報提供(プロモーション)を通じて自社製品の処方を促したりすることで、医療の現場に大きな影響力を持っています。

医療機器メーカー

診断装置(MRI、CTなど)、手術器具、インプラントなど、多様な医療機器を製造・販売する企業です。

これらの機器も高額であり、医療機関の設備投資を促すことで大きな市場を形成しています。

特に、高齢化社会の進展や新興国の医療需要の増加に伴い、世界的な市場拡大が見込まれています。

投資ファンド、金融機関

上記のような製薬会社や医療機器メーカー、さらには病院グループなどに大規模な投資を行う金融資本家です。

彼らは医療業界の成長性に着目し、その収益を最大化することを目的としています。

時に、企業のM&A(合併・買収)を通じて、業界の再編や寡占化を進めることで、さらなる利益追求を図ることもあります。

国際機関や特定の財団

崎谷氏の主張では、特定の財団や国際的な団体が、医療政策や公衆衛生に関するガイドライン策定に影響を与え、それが結果的に特定の医薬品や治療法の普及を促し、関連企業に利益をもたらす構造がある、といった指摘も含まれる可能性があります。

特に、20世紀初頭の「フレクスナーレポート」のように、医学教育の標準化や医療システムの近代化が、結果的に特定の資本や勢力に有利なように進められたという見方も存在します。


崎谷氏が「国際的な資本家たち」という言葉で示唆しているのは、個別の企業や人物というよりは、医療を単なる「治療」ではなく「ビジネス」として捉え、その収益性を最大化するために、診断基準の変更、新たな疾患の創出、不必要な治療の推奨などを巧妙に推し進める、国際的なネットワークとそれに連なる巨大な資本であると解釈できます。


これは、医療の進歩がもたらす恩恵と同時に、その巨大な経済規模ゆえに生じる「利益相反」の問題や、医療が営利目的で利用される可能性に対する警鐘と言えるでしょう。


要するに、『医療ビジネスの闇』は、現代医療が単なる健康増進の手段ではなく、むしろ巨大なビジネスモデルとして機能しており、その陰には「病気を生み出し続ける」ことで利益を最大化しようとする勢力の存在があると訴える一冊です。

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