米国株2026時3月3日

3月2日の米国株市場およびビットコインの動向について解説します。

3月2日の米国株

3月2日の米国株式市場は、中東情勢の緊迫化という大きなリスクに直面しながらも、パニックを避け、最終的には底堅い動きを見せました。

週末に米国とイスラエルがイランを攻撃したことを受け、市場は当初リスクオフの様相を呈しました。

S&P 500は一時1.2%下落しましたが、その後反発し、最終的には0.04%の小幅高で引けました。

ナスダックは0.36%上昇、ダウは0.15%の下落となりました。

特に小型株のラッセル2000が0.86%上昇し、他をアウトパフォームしたことが特徴的です。

米国とイスラエルの攻撃によりイランの最高指導者らが殺害され、イラン側もドローンやミサイルで反撃するなど、緊張は極限まで高まっています。

トランプ大統領は、この軍事作戦が4〜5週間続く可能性を示唆しており、長引く懸念も浮上しています。

2月のISM製造業景況指数が52.4と発表され、2ヶ月連続で50を上回り、経済活動の拡大を示しました。

しかし、仕入れ価格指数が70.5と約4年ぶりの高水準に急騰しており、エネルギー価格上昇と相まってインフレの再燃が懸念されています。

これを受けて米10年債利回りは4.04%を突破しました。

原油価格が一時急騰（最終的に約7%高）したことで、エクソンモービルなどのエネルギー株が上昇しました。

また、紛争の激化によりロッキード・マーチンやノースロップ・グラマンなどの防衛関連株が買われ、過去最高値を更新しました。

NVIDIAは光通信技術を持つ企業への戦略的投資や6Gインフラ構築への関与が好感され、序盤の下落から反転して3%上昇しました。

Appleは低価格帯のiPhone 17Eや新型iPad Airを発表しましたが、株価は0.2%程度の小幅な上昇に留まっています。

燃料費の上昇や航路変更の懸念から、航空株やクルーズ株は大きく売られました。

ビットコインは地政学リスクによる一時的な急落を経て、力強い回復を見せました。

イラン攻撃の報を受けて一時6.2万ドル〜6.3万ドル台まで急落しましたが、その後「セル・ザ・ファクト（事実で売る）」の逆となる買い戻しが入り、7万ドルにワンタッチする場面がありました。

過去の危機時（2月など）に比べ、実際の軍事行動が起きたにもかかわらず下値を切り上げており、テクニカル的にも潮目が変わった可能性が指摘されています。

ビットコイン現物ETFへの資金流入が回復傾向にあり、ブラックロック以外のデータでも数億ドルのプラスとなっていることが、価格の支えとなりました。

金（ゴールド）に比べて割安感があるとの見方が出ていますが、FRBの利下げ観測が遠のいていることが上値を抑える要因となっており、当面は7.4万ドルのサポート（現在はレジスタンス）や8万ドルが意識される展開が予想されます。