米国株2026年3月5日

3月4日の米国株式市場のファンダメンタルズとビットコインの動向について解説します。

3月4日の米国株

3月4日の米国株式市場は、主要3指数が揃って反発しました。

S&P 500は0.8%上昇、ナスダックは1.3%上昇、ダウ平均は0.5%上昇し、市場は落ち着きを取り戻しています。

上昇の主な要因は、以下の「強い経済指標」**と「地政学リスクの緩和期待」の2点です。

発表された数字は56.1と、市場予想（53.4〜53.5）を大きく上回り、2022年半ば以来の高水準となりました。

これは米国の景気が依然として極めて強いことを示唆しています。

民間部門の雇用者数は6万3000人増となり、これも予想（4.9万人）を上回る強い結果でした。

イランが米国と水面下で停戦交渉を提案しているという報道（ニューヨーク・タイムズによる）が流れ、紛争が短期で収束するとの期待から株価が押し上げられました。

ただし、イラン側はこの報道を否定しており、真偽は不明な状況です。

また、トランプ大統領がホルムズ海峡を通るタンカーに米海軍の護衛や保険を提供すると表明したことも、市場の不安を和らげる要因となりました。

決算発表で売上高・EPSともに市場予想を上回り、AI関連の需要が非常に強いことが確認されました。これを受けて株価は時間外で上昇しています。

OpenAIが上場（IPO）に向けて法律事務所を選定したとのニュースが入り、AIブームのさらなる加速への期待が高まっています。

ビットコインも株式市場のリスクオン姿勢に連動し、強い上昇を見せました。

一時は7万4000ドルにワンタッチし、直近の安値圏（6万ドル〜6万5000ドル付近）から大きく反発しています。

中東情勢における「最悪の事態（ホルムズ海峡の物理的な完全封鎖など）」が、実際には起こっていない、あるいは米国の介入により回避されるとの見方が広がり、「悪材料出尽くし」の形となりました。

地政学リスクによる懸念で流出していた資金が、ビットコイン現物ETF（上場投資信託）へ再び流入し始めており、これが価格を支えています。

7万4000ドルは過去の強いサポートラインであり、現在はレジスタンス（上値抵抗線）として意識されています。

ここを明確に突破できれば、次の節目である8万ドルを目指す展開も視野に入りますが、本格的な上昇トレンドに戻るには数ヶ月のタイムラグがあるとの慎重な見方もあります。

総じて、3月4日は「米国経済の底堅さ」が再確認され、過度な地政学リスクへの恐怖が後退したことで、株と暗号資産の両方に買い戻しが入った一日と言えます。