バブル
バブルとは泡です。
株式や通貨、不動産等の価値が、経済的な実力の水準を大幅に上回る異常な加熱状態です。
バブル崩壊は、加熱状態が解消して、急速に妥当な価値に戻ることや、バブルの反動や副作用が悪材料となって、価値が適正水準以下になることです。
日本では、1986年以降の低金利政策による潤沢な資金を背景に、株式や土地価格が実質価値以上に膨れバブル経済に発展しました。
バブルの最中は多くの人がバブルだと気づかないものです。初めて初めてあれはバブルだったのだと気づくもすでに遅し。
地政学的リスク
世界各国には、緊張の高まっている国や地域が多数存在します。
紛争や戦争やテロ、それらに起因する経済危機などが具体的な地政学的リスクの要因です。
情勢が不安定で先行きの展開が読めない。国が周辺にあれば自国も巻き込まれかねません。
周辺地域で緊張が高まっている場合、今のところ影響を受けていない国でも、将来の悪影響を不安視して通貨や株価が下落することがあります。
また、中東などの地域紛争では、原油価格などの商品市況が高騰することもあります。
これらの市場の乱高下は、投資活動を怒らせたり、個人の消費活動を抑えたりして、経済活動を停滞させる可能性をもたらします。
日本も北朝鮮の動向によって地政学的ですが、高まる時があります。ロシアや中東などの情勢によってはエネルギー価格にも悪影響も。
金融危機
貸し借りが健全なら資金はスムーズに流れます。何らかの原因で機能しなくなると金融危機が起こります。
従来の金融危機では、国内の金融機関が連鎖倒産する程度でしたが、金融のグローバル化により危機は臭い感で連鎖し、規模も大きなものになっています。
2007年夏に英米の金融機関がサブプライムローン問題により損失額を公表したことから、世界の金融市場には不安感が広まりました。
翌年2008年9月に米国過去最大規模の負債額で、証券会社のリーマンブラザーズ社が経営破綻すると、一気に世界的な金融危機に発展、欧州インターバンク市場の翌日物ドルLIBOR(ロンドン銀行間取引金利)が急上昇資金の貸し借りが機能不全となりました。
お金を貸しすぎると、リアルのお金の量よりも帳簿上のお金の量が多くなります。それを急に返せとなると危機になるのです。
通貨危機
通貨危機は、通常国の信用力低下で起こります。ハイパーインフレ、自国通過高、経済、成長の鈍化、財政赤字などが背景です。
その国の通貨や国債などが売られて不安感が強まり、さらに外国からの投資資金が一気に引き上げに動いて追い打ちをかけます。
1994年にはメキシコが通貨危機に襲われ、通貨を切り下げました。
1997年には、外貨依存の高いタイやインドネシアからアジア通貨危機が勃発し、韓国などにも通貨暴落が波及しました。
さらに翌年、1998年にはロシアに飛び火し、ルーブルが急落する時代に発展、続いて、南米でもブラジルでレアルが、80%下落しました。
2001年には巨額な大概、債務残高のアルゼンチンが通貨危機となり、国債がデフォルト(債務不履行)して、日本の個人投資家にも影響が及びました。
2018年8月トルコと米国の政治的な対立を機に、トルコリラが急落し、他の新興国通貨にも飛び火して目が離せない状況となっていました。
資金なんで外国の資金を受け入れていた国が財政悪化などで信用を落とすと、外国資本が一斉に手を引き通貨暴落。危機に突入します。
ブラックマンデー
1987年10月19日の月曜日は、1929年10月29日の暗黒の木曜日より大きく下げる、ニューヨーク株式市場の大暴落が起こりました。
このことをブラックマンデー(暗黒の月曜日)といいます。この日のNYダウは、当時2200ドル台が1日の取引で508ドル下落し、率にして− 22.6%、過去最大の下落率になりました。
その原因は、米国の財政赤字や貿易赤字の拡大傾向、ドル安によるインフレ懸念の浮上などと言われていますが、米国の機関投資家によるプログラム売買(下幅が一定以上になると、自動的に保有株式の売り指令が出る仕組み)が下落を加速させたとも見られています。
この株価暴落は、東京、ロンドン、フランクフルトなど、世界の株式市場へも波及しました。
日本では10月20日(火)に日経平均株価が3836円(− 14.9%)下落しています。しかしこの後日本市場は世界同時株安からいち早く離脱し、バブル経済へとたどることになります。
ブラックマンデーの原因は、大事件や問題ではなく、投資家心理の積もり積もった不安感の爆発。リスクは常に潜んでいます。
ITバブル
商品の価値が実態より大きくかけ離れて、上がっている状態がバブルで、これは人々による課題評価で起こります。
IT関連企業の株価に期待されすぎたのが、ITバブル(インターネットバブル)です。
ITバブルは2000年前後に米国から発症し、世界中に波及しました。
当時は、IT関連企業の将来への過大な期待で、企業価値が膨らみ、株価が高騰したのです。
日本でも童謡で社名やサービス名に「ネット」「.com」などがつくだけで注目され、株価が高騰しました。
これらは、ベンチャー企業が多く、企業の資質、財務基盤が未熟な企業がほとんどで、実態以上の株価は、本来の価値に戻され、下落するに至りました。
アメリカ同時多発テロ
アメリカ同時多発テロとは、2001年9月11日、米国NYのマンハッタンの世界貿易センタービルとペンタゴン(米国国防総省の庁舎)に、ハイジャックされた飛行機が激突したのを始めとする4つのテロ事件のことです。
アフガニスタンのイスラム過激派グループ、アルカイダによる犯行と見られています。
この当時、英国の景気は、交代局面時代の悪い中で、株式市場への衝撃は大きく、また世界の市場にも影響は及びました。
米国の株式市場では、投資家の混乱を防ぐために、事件当日から4日の間市場が閉鎖されました。
再開後NYダウ平均株価は、当時の過去最大となる下げ幅を記録しました。
市場は約2ヶ月後に、その他の先進国の株価は約1ヵ月後にテロ事件前の水準に回復しています。
公式見解では、テロ組織による米国の権力への抵抗ですが、一方で、米国が仕組んだ自作自演説やブッシュ政権の共謀説なども。
ライブドアショック
2006年1月に、東京地検特捜部が証券取引法違反で、ライブドア社及び堀江社長宅などに強制捜査入りしたことをきっかけに、ライブドア関連株が暴落しました。それがライブドアショックです。
これらの銘柄を信用取引の担保にしていた投資家は多く、追証発生を防ぐための換金売りが他の銘柄をも遅い。日本の株式市場全体に影響与えました。
また1部の証券会社で、ライブドア株などを担保として認めない措置を取ったことも暴落を招いた一員です。
ライブドアの規模拡大は規制緩和で、M&A (企業の合併・買収)がしやすくなったことが背景です。
純粋持ち株会社の解禁、BPS (1株あたり純資産)の下限撤廃、株式交換制度、取引所の時間外取引等が導入され、ライブドアは新しい制度を駆使して、法のグレーゾーンをついて時価総額を大きくしていったのです。
サブプライムローン問題
サブプライムローンとは、収入や保有資産の少ない低所得者層に貸し出す住宅ローンです。
金融工学を駆使した証券化商品の開発が進んだところに、世界的な金余りで世界中の投資家がサブプライムローンを組み入れた証券化商品に投資しました。
しかし、米国の地価が値下がりし、サブプライムローンが焦げついてしまったのです。
暴落したこれらを組み入れていた証券化商品に投資していた金融機関や機関投資家投資ファンド等が2007年夏ごろから損失を計上しました。これがサブプライムローン問題です。
サブプライムローン問題は、米国発の金融危機に発展、世界中の株価が暴落しました。
日本では、世界経済に連鎖した金融危機が実体経済に及び企業業績を悪化させました。
リーマンショック
サブプライムローン問題は、当初の想像を遥かに超える損失額でした。
証券化ビジネスの発展で、ローン証券はより複雑化、それらを組み入れた金融商品の価値すら測れなくなっていました。
サブプライムローン問題後、多額の損失を計上した。金融機関に対し、米英の政府や中東、アジアの政府系ファンドや民間金融機関が支援策を講じましたが、2008年9月ついにリーマンブラザーズ社が米国最大規模の負債を抱え、事実上破綻しました。
直接の理由は、サブプライムローンから発生したCDSという信用リスクを売買する取引による多額の損失です。
その影響は、信用不安による金融市場からの資金撤退につながり、世界中の金融システムの機能不全、不安感で世界中の株式市場が大暴落しました。
米国内では、個人の自己破産も相次ぎました。
日本では米国に輸出する製品に関連する業界を中心に大きな痛手を受けました。
欧州財政危機
欧州統一通貨のユーロは通貨が統一されていることから生じるデメリットがあります。
財政事情や物価、雇用環境等が異なる国々の間で同じ通貨を使う点に何があると言われています。
国ごとに事情学校異なれば統一通貨で経済の波を調節する事は困難です。
この面をカバーするためと生地に統一通過圏内で捻挫しないため、ECB (欧州中央銀行)はユーロ、導入国に一定の経済的基準の維持を義務づけています。
基準を守るために、ギリシャの全政権は粉飾をしており、実際は国債がデフォルトの恐れを抱えていました。(ギリシャ危機)
申請権は大生債権に着手しましたが、厳しい財政緊縮で経済は悪循環、ギリシャ国債の格付けは下がり、余波は通過圏内に広がって事態からの脱却がなかなか見られません。
欧州財政危機を契機に欧州金融安定基金が創設されました。
ユーロにしがみついていたがために嘘の財政報告をしていたギリシャ。他国もか？と疑念は、世界中の不安を呼び大きな問題に。
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