生命保険は、加入者の死亡や高度障害など、万一の際に経済的な保障を提供する保険です。様々な種類があり、それぞれ保障内容、保険期間、保険料の払い方などが異なります。
以下に主な生命保険の種類とその特約について解説します。
生命保険の種類
終身保険
保障が一生涯続く保険です。保険料は一定期間払い込むか、一生涯払い込むか選択できます。貯蓄性があり、解約時には解約返戻金が支払われます。
メリット
一生涯の保障、貯蓄性、相続対策にも利用可能。
デメリット
定期保険に比べて保険料が高い。
定期保険
保障期間が定められている保険です（例：10年間、60歳までなど）。保険期間中に保険事故が発生した場合に保険金が支払われます。貯蓄性はありません。
メリット
終身保険に比べて保険料が安い、必要な期間だけ保障を得られる。
デメリット
保障期間が終了すると保障がなくなる、更新時に保険料が上がる可能性がある。
養老保険
死亡保障と満期保険金の両方がある保険です。保険期間中に死亡した場合は死亡保険金が、満期まで生存していた場合は満期保険金が支払われます。
メリット
死亡保障と貯蓄の両方を兼ね備えている、満期時にはまとまった資金を受け取れる。
デメリット
他の保険に比べて保険料がかなり高い。
収入保障保険
被保険者が死亡または高度障害になった場合、保険金を一括で支払うのではなく、年金形式で毎月一定額を保険期間満了まで支払う保険です。
メリット
遺族の生活費を継続的に保障できる、時間の経過とともに保険金総額が減少するため保険料が割安。
デメリット
保険金が一括で受け取れない、保険期間が終了すると保障がなくなる。
利率変動型積立終身保険
終身保険の一種ですが、積立利率が市場金利などに連動して変動するタイプの保険です。積立金が増える可能性もありますが、変動リスクも伴います。
メリット
金利上昇局面では積立金が増える可能性がある。
デメリット
金利低下局面では積立金が増えない、または減少する可能性がある、一般的な終身保険に比べて仕組みが複雑。
定期保険特約付終身保険
終身保険を主契約とし、それに定期保険の特約を付加したものです。主契約の終身保険で一生涯の保障を確保しつつ、特定の期間だけ手厚い保障を上乗せしたい場合に利用されます。
メリット
一生涯の基本保障を確保しつつ、子育て期間など特定の時期に保障を手厚くできる。
デメリット
特約部分の保険料は定期保険と同様に割安ですが、更新時に上がる可能性があり、また特約を更新し続けると総支払保険料が高くなる場合がある。
変額保険
保険料の一部が投資信託などで運用され、保険金や解約返戻金が運用実績によって変動する保険です。死亡保険金には最低保証があるのが一般的ですが、解約返戻金には保証がありません。
メリット
運用実績が良ければ、将来受け取る保険金や解約返戻金が増える可能性がある。
デメリット
運用実績によっては、保険金や解約返戻金が減少するリスクがある（特に解約返戻金）、元本割れのリスクがある。
個人年金保険
将来の年金として資金を準備するための保険です。保険料を払い込み、契約時に定めた年齢になると年金として受け取ることができます。死亡保障は限定的です。
メリット
老後の資金を計画的に準備できる、生命保険料控除の対象となる。
デメリット
途中解約すると元本割れする可能性がある、インフレに弱い可能性がある。
変額個人年金保険
個人年金保険の一種で、払い込んだ保険料を特別勘定で運用する保険です。運用実績によって将来受け取る年金額が変動します。
メリット
運用実績が良ければ、将来受け取る年金額が増える可能性がある。
デメリット
運用実績によっては年金額が減少するリスクがある、元本割れのリスクがある。
生命保険の主な特約
生命保険は、主契約に様々な特約を付加することで、保障内容をカスタマイズできます。
入院特約
病気やケガで入院した場合に、入院日数に応じて給付金が支払われます。
手術特約
手術を受けた場合に、手術の種類に応じて給付金が支払われます。
通院特約
入院後の通院や特定の疾病での通院に対し、給付金が支払われることがあります。
特定疾病診断給付金特約
がん、急性心筋梗塞、脳卒中などの特定疾病と診断された場合に、一時金が支払われます。
先進医療特約
公的医療保険の対象とならない先進医療を受けた場合に、その技術料が支払われます。
リビング・ニーズ特約
余命6ヶ月以内と判断された場合に、死亡保険金の一部または全部を生前中に受け取ることができる特約です。
介護保障特約
所定の要介護状態になった場合に、一時金や年金が支払われます。
災害割増特約
不慮の事故により死亡または高度障害になった場合に、通常の保険金に加えて、さらに保険金が上乗せして支払われます。
これらの種類や特約を理解することで、ご自身のライフプランやニーズに合った生命保険を選ぶ手助けとなるでしょう。
保険加入を検討する際は、複数の保険会社の商品を比較検討し、専門家のアドバイスも参考にすることをおすすめします。
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